50代からの住まいを考えるセカンドライフを見据えた「住み替え計画」を徹底解説

家族構成や生活スタイルが変化する機会は何度かありますが、50代は大きな変化を迎えるポイントです。

セカンドライフを見据えると、今後を色々と考える必要が出てくるでしょう。

そこで、この記事では「50代からの住み替え」について解説していきます。
住み替えをしようと思っている方にまず考えていただきたいこと、住み替え先におすすめの家、住み替えにかかるお金のことなどをまとめました。

この記事を読むことであなたは、50代で住み替え計画を立てるにはどのようにすれば良いかについて知ることができます。

ぜひ、最後までご覧ください。

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誰と住むかを考える

ここでは、「誰と住むか」を、考える理由について解説していきます。

50代からの住み替え計画をする際、最初に考えなければならないのが「誰と住むか」です。

50代半ばも過ぎると、子供たちが大学を卒業し、就職して家を出ているというご家庭も多いと思います。

親の介護が必要な時期でもあるので、妻または夫の両親と住む必要がある人もいるでしょう。

このように、50代では今までと家族構成が大きく変わる可能性があり、今の住宅では大き過ぎる、または小さ過ぎるといった問題が出てきます。

今の家が、これからの家族構成に合わないようであれば、住み替えすることをおすすめします。

住み替えでは、「誰と住むか」によって、新しく購入する物件の間取りが決まります。

誰と住むかを中心に考え、予算や間取り、エリアを選びましょう。

老後の生活拠点の選択肢

50代はまだ現役世代であるため、老後とは異なりますが、リタイア後の生活の選択肢を想定しておくと、50代の住み替えがよりよいものとなるでしょう。

リタイア後の生活拠点には、主に以下のような選択肢があります。

ここからは、それぞれの特徴を見ていきましょう。

1．コンパクトマンションに買い替え

1つ目のコンパクトマンションが一番おすすめですので、これについては、次章で詳しく解説します。

2．地方都市、田舎暮らし

2つ目の選択肢は、リタイア後に地方都市への移住や田舎暮らしです。

地方都市への移住や田舎暮らしは、ＩターンやＵターンを募っている自治体もあったり、生活費全体が安くなったりといったメリットがあります。

その一方で、地方都市でも中核都市なら別ですが、本当に田舎で暮らすとなると、医療施設がなく苦労する場合があります。

本人や配偶者に健康の不安を抱えている場合には、地方都市、田舎暮らしは現実的な選択肢ではないかもしれません。

また、地方都市への移住や田舎暮らしの場合、車が必須となることも多いでしょう。

高齢者の運転は、自分だけではなく、他人に危害を及ぼすリスクがあります。

このようなことを考えると、老後は便利な都心部に住む人のほうが多いかもしれません。

3．海外移住

3つ目の選択肢は、海外移住です。

海外移住する場合、ビザの発行が必要です。

このビザを取得するためには、口座に一定額以上の預金があることが条件になる場合があります。

老後に海外移住を考えている場合、50代の住み替えでお金を使ってしまうと、夢の海外移住ができなくなるため、住み替えは避けたほうが良いでしょう。

なお、海外移住の場合、実際に住んでみるとイメージとは異なり、治安の良し悪しや言葉の壁など、「こんなはずじゃなかった」となるケースも多いようです。

海外移住は夫婦でも意見が分かれることがあるので、慎重に検討するようにしてください。

4．賃貸併用住宅への建て替え

4つ目の選択肢は、今の家が戸建て住宅であれば、賃貸併用住宅への建て替えるというものです。

家族が減り夫婦2人暮らしになれば、戸建ては大き過ぎるため不要となる方もいらっしゃるでしょう。

その場合、自分たちの住まいを小さくして、残りの部分を他人に貸す「賃貸併用住宅」への建て替えを行うということも可能です。

賃貸併用住宅にすれば、家賃収入が年金代わりになるというメリットがあります。

物件の管理も自分でできるため、人によっては管理が老後の生きがいになる人もいるようです。

ただし、すべての土地で、賃貸併用住宅ができるとは限りません。

基本的には家の半分でアパート事業をやるようなものなので、満室経営となるかは立地の良し悪しが影響してきます。

空室が長引けば、その部分の住宅ローンは年金の中かから返済していかなければなりません。

十分に良い立地でない限り、賃貸併用住宅は避けたほうが無難です。

おすすめはコンパクトマンション

ここでは、老後の生活拠点としてもおすすめな、コンパクトマンションへの買い替えについて解説していきます。

子育てが終了して、夫婦2人で住む場合には、都心部のコンパクトマンションがおすすめです。

コンパクトマンションは定年を迎える60才、もしくは65才からのセカンドライフでも住み続けられますので、50代から買い替えても無駄になりません。

コンパクトマンションとは、1LDKから2LDKまでのマンションのことを指します。

広さとしては、45～55㎡が中心となります。

マンション内は段差のないバリアフリー設計がおすすめです。

住宅設備(食洗器やディスポーザー、浴室乾燥、床暖房等)が充実したマンションを選んでおくと、後々、住みやすいでしょう。

高齢者は、浴室で死亡するケースが多く、浴室の死亡は浴室内と浴室外の急激な温度変化が原因です。

一戸建ての場合、お風呂場の脱衣所が寒く、そのあと熱い湯船につかると、ヒートショックのような入浴事故につながることがあり、高齢者には注意が必要です。

一方、コンパクトマンションであれば、部屋の温度が一定であることが多く、お風呂に入る前に、急激に寒い思いをすることも少ないでしょう。

床暖房が付いているコンパクトマンションであれば、冬場は家全体が常に暖かいため、温度差による突然死を防ぐことができます。

コンパクトマンションを選ぶ際は、床暖房が付いているような温かさを維持できるマンションがおすすめです。

また、マンションは戸建にくらべて、セキュリティが高い物件が多いです。

階数も高く、戸締り箇所が少ないため、防犯面に優れています。

夫婦で海外旅行に出かける際も、マンションのほうが心配も少ないでしょう。

さらに、コンパクトマンションでは、家が小さくなることで、固定資産税などの住居費を下げることが可能です。
部屋が少なくなれば、水道光熱費などの料金も減り、全体的に住居費が圧縮されていきます。

立地については、交通利便性の高いエリアに引越すことをおすすめします。

そういったエリアは、診療所や病院が充実しており、安心して生活することができるでしょう。

高齢者になると、運転もリスクが高まるため、できるだけ徒歩圏内に病院が集中しているエリアが好ましいです。
地方都市でもターミナル駅近辺のマンションであれば、周囲に病院やスーパーが充実しています。

原則、徒歩ですべての用を済ませることができる立地が理想的です。

買い替えないとリフォーム費用が発生する

戸建でも、マンションでも、古い家に住んでいるとリフォーム費用が発生します。

住宅リフォーム推進協議会の「平成28年度　住宅リフォーム実例調査」によると、リフォーム費用の平均額は戸建てで739.3万円、マンションで703.1万円となっています。

傾向として、戸建て住宅のほうがリフォーム費用は高く、リフォーム費用は老後の思わぬ出費となります。

50代のうちに築年数の新しい家に住み替えておくと、老後のリフォーム費用を抑えることができるでしょう。

老後に必要となってくるリフォームは、主にバリアフリーリフォームです。

具体的には、階段や浴室などに手摺を設置する工事や、廊下と部屋の段差を解消する工事、家庭用エレベーターを設置する工事などが必要となってきます。

バリアフリーリフォームも、バリアフリー仕様のマンションへ住み替えておくと、老後の費用発生を抑えることができます。

快適な暮らしを手に入れるとともに、バリアフリーリフォームも不要となることから、やはり、50代のうちに住み替えしておくのは得策と言えるのではないでしょうか。

買い替えについては、こちらの記事をご覧ください。

また、売却の流れや注意点についても合わせて確認しておくと良いでしょう。

リースバックも検討する

リースバックも検討してみてはいかがでしょうか。

リースバックとは今の家を第三者に売却し、その第三者から今の家を借りて住み続ける方法のことです。
売却によってまとまった資金が得られ、家賃を払うことで今の家に住み続けることができます。

ご自宅を売却した後もライフスタイルの変化を最小限に抑えられ、引越しが不要なため、年金や預貯金が少ない人にとっては心強い仕組みです。

リースバックが老後の資金繰りに効果的であれば、無理に住み替える必要はありません。

複数の選択肢の中から、ご自身に合った買い替えを検討していきましょう。

3ヶ月経っても売れないのは販売戦略ミスかも！？

公益財団法人東日本不動産流通機構「首都圏不動産流通市場の動向(2020年)」によると首都圏の中古マンションの平均販売期間は約３ヶ月（88.3日）となっています。

また、中古マンション価格に目を向けてみると、第一回緊急事態宣言が出された2020年4月に一旦大きく値下がりしていますが、5月にはすぐに回復に転じ現在では、緊急事態宣言以前の水準よりも価格が上昇しています。このことから、中古マンション市場の活況感が伺えます。

長期的な観点でも2012年以降、継続して成約価格が上昇傾向にあるため現在は「売り時」といえるでしょう。

コロナを経て今が売り時であるにも関わらず、平均販売期間の3ヶ月以上が経過しても売却ができていないのであれば、ちょっと焦らなければならないかもしれません。

いつまでも売却できない場合、以下が要因として考えられます。

• 設定している販売価格が高すぎる
• 「築年数が古い」「室内状況が悪い」といった、個人が買主となる「仲介」という売却方法では売りにくい物件である

売却活動を始めてから３ヶ月を超えている場合は、そもそもの販売戦略を間違えている可能性があります。「仲介」から「買取」という売却方法へ切り替えることも検討しましょう。

仲介と買取の違い

買取とは、マンションの売却方法の一種で、一般的な仲介による売却とは異なり不動産会社が直接買主になります。

仲介会社は売主と媒介契約を締結したのち、なるべく高い価格で売却するために顧客への紹介の他、チラシやインターネットによる販売活動を行い、広く買主となる人を探します。

すぐに買主が現れ、高く売れる場合は問題ありませんが、買主が見つからない場合は、販売期間が長期化したり、当初設定した価格を下げざるを得なくなります。

仲介会社が直接購入する訳ではないので、仲介会社の査定は売れる可能性が高い推定の価格です。

一方で、買取価格は買主となる不動産会社が実際に購入可能な買える価格を提示していますので、場合によっては最短で数日で契約・決済まで完了させることができます。

スター・マイカでは、独自のデータベースによる正確な査定を行っており、９割超のお取引で最初に査定した価格またはそれ以上の価格で実際に買取を行っております。

実際査定を依頼いただく方の多くが仲介による販売活動を経験し、比較検討されています。

参考に買取価格を知りたいという方もお気軽にお問い合わせください。
最短2時間、遅くとも翌営業日までに査定結果をご連絡させていただきます。

査定依頼はもちろん無料です。

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仲介と買取の売却方法の違いを詳しく知りたい方には、こちらの記事で詳しく解説しています。

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